グレート・リセット ~風の時代のガイドライン~

はじめに

前回の記事におきまして、八芒星令和との間の密接な関連性について触れました

令和の時代におきましては、八芒星の象意としての新たな時代精神の到来、そしてそれを受けるための受け皿としての地上社会や人のあり方において大きな変革や矯正がもたらされることになるとしたところですけれども、それらは天体イベントが指し示す地の時代から風の時代への移り変わりの幕開けと密接にリンクした出来事ということになります

令和となって以降に収まることのないコロナ渦と、そのコロナ渦の最中にあって日本においてオリンピックという世界的な大イベントが催されていることは、今回のオリンピックは平常時とは比較にならない大変イレギュラーな形での開催となっていますけれども、それはあたかも、世界がコロナによって変質して行かざるを得ないことの象徴のようにも受け取ることができるものです

また、そうした世界の変革の中心に、日本がいるということの象徴でもあるものかもしれません

このような大変大きな時代の変革の波の渦中におきましても、相変わらず意識の変革に心が向かわない多くの人々がいる訳ですけれども、世界はすでに次の新しい世界の社会秩序の構築に向けた動きを見せ始めているところです

今年のダボス会議のテーマ「グレート・リセット」

言うまでもなく、世界の主要な流れの総てを牛耳っている黒幕的な存在であるダボス会議と呼ばれる世界経済フォーラム(WEF)の今年2021年のテーマは「グレート・リセット」というものでした

グレート・リセットというのが何を意味するのかということにつきましては、様々な受け取り方があろうかと思いますけれども、要するに世の中全体を根底からガラガラポンしてしまう、というようなこととも受け取れます

経済や社会の仕組みを根本的なところでまったく新しいものにリセットしてしまうというようなことです

そして、その変革が誰が主体となりどのように進められるのかによって、我々一般市民にとって天国とも地獄ともなりうるものとなる可能性があるのではないかと感じられています

しかしながら、今年のダボス会議は、当初は通例通りにスイスのダボスで1月に開かれる予定であったものが、コロナの影響で5月に延期してスイスの別の都市で開催される予定に変更された後、コロナの感染拡大を受けて今度は8月にシンガポールで開催されることになった挙げ句に、変異株の感染拡大によって、ついに中止することを余儀なくされました

グレート・リセットをテーマにしたダボス会議がこのように再三の延期を迫られた上に遂に開催の断念を余儀なくされたという事実は、考えようによってはそこに極めて象徴的で意味深いものが感じられます

と言いますのは、今回の風の時代の変革というのは、世の中の枠組み自体を変えるものであり、従来の中央集権型の社会からの脱却を目指すものと感じられるからであり、従来の主役達が次第にフェードアウトしていく流れの中にある、つまり世界を裏で牛耳っていた主要勢力であるダボス会議のメンバーなどは次第に力を失っていく流れがある筈だと考えられるからです

つまり、地の時代から風の時代へという変革の流れが天界からの流れとしてある訳ですけれども、一方で、中央集権的な既存勢力は、このコロナ禍を切っ掛けにして、天の意志とは異なる形で自分たちの存在の延命処置を図ろうと試みているのではないかということが懸念され得る訳ですけれども、ダボス会議の開催中止というのは、そうした動きに対して天が待ったを掛けたようにも感じることができるということです

話の流れを明確にするために、まずは非中央集権化の大きな時代の流れを見ていきます

非中央集権化の流れ

ここでまず筆頭に挙げられるべきものは暗号通貨の登場、もしくはブロック・チェーン技術の登場です

これに関しましては三年半前に書きました記事に少し書いていますので詳しくはそれを参照してください

★参考過去記事:「仮想通貨が基軸通貨となる日 米ドルと冥王星イングレス」2018年1月24日)

暗号通貨が基軸通貨になるというのは、比喩的表現だとしても、当時の状況から言えば大半の人の目にはかなり荒唐無稽な表現と受け取られたことでしょう

しかしながら暗号通貨の資産総額というのは、例えばビットコインについて言いますと、今年つけた最高値から半値以下に下がっている現時点でさえ、15位にランクインしており、大国ロシアの法定通貨であるルーブルと肩を並べています(本日時点ではビットコインは14位となり、15位のルーブルを抜いています)

加えまして、南米のエルサルバドルでは、今年の9月からビットコインを法定通貨として採用するという法案を、今年6月に議会で正式決定しており、ついに暗号通貨を法定通貨のひとつとして採用する国家まで登場するなど、暗号通貨が基軸通貨として通用しうる実力を着実につけてきていることが分かります

ブロック・チェーン技術の進展は単に暗号通貨を生み出したことに留まらず、非中央集権的な社会システム構築の試みは目覚ましい勢いで進歩しています

今最も注目を集めているものの一つにDeFi(ディ―ファイ)というものがありますけれども、これは:Decentralized Financeの略で「分散型金融」を意味します

どういうことかと言いますと、従来型の銀行などの中央集権的な金融機関のサービスをブロック・チェーンを用いることで、銀行などを介さずに顧客同士が直接通貨の交換などを行うことができるようにするシステムです

通常は銀行などで通貨の送金を行いますと、非常に馬鹿高い手数料を取られますし、長期の低金利時代が続いており、現在銀行にお金を預けても、金利はわずかに年利で0.001%ほどと雀の涙にも満たないレベルに過ぎません

しかし、DeFi市場においてお金をプールした場合には、金利は最低でも銀行の10万倍くらいの利率にはなるのではないでしょうか

商品によって金利は大きく異なるものの、人気を集めている比較的信頼性の高いトークンの場合でも70%ほどで、高いものですと400%から1000%くらいのものまでありますけれども、そうした高金利のものはトークンの信頼性自体が低く、また詐欺通貨である可能性も高いので、すぐに紙くずになってしまう可能性も高い危ないものとなります

また、非中央集権化を進める技術としては、ポルカドットというブロックチェーンプロジェクトが、非中央集権的なネットワークシステムとして分散型アプリケーションによる次世代のインターネットであるWeb3.0の構築を試みており、この新しいシステムは暗号通貨以上に世界を変えるインパクトを持ったシステムであるとも言われています

このように、非中央集権型の社会構築を可能とする様々な技術が加速度的な速さで進歩を続けており、既存体制ではそれらに対する法的規制がままならないままに、どんどんと市場規模を拡大させています

日本の株式市場に上場されている株式は現時点で時価総額700兆円くらいですけれども、ビットコインの時価総額が現時点で93兆円くらい、他のアルトコインと呼ばれるコインを加えた暗号通貨全体としてはその倍くらいの200兆円くらいと考えられますので、金融資産全体の中でもかなりのボリュームを占めるに至って来ています

新興勢力であるDeFi(ディーファイ)市場で用いられるトークンの時価総額は、いまだ2000億円前後と非常に小さい規模に過ぎませんけれども、それだけ成長余地が100倍、1000倍と残されているのだとみることも可能です

デジタル法定通貨

世界における法定通貨のデジタル通貨化の流れというものは、暗号通貨に対抗して、暗号通貨技術の良いとこ取りをして研究が進められているものです

また、DeFi市場などに対しても、既存金融勢力を守るための規制は今後検討されていくことになるでしょう

法定通貨のデジタル化に関しては、デジタル人民元が先行していますけれども、これはもっぱら国民の消費動向の監視目的があるのではないかと見られています

これに対して中国共産党はそのような意図は一切ないと否定していますけれども、わざわざ否定をするということは、反対に言えば少なくとも技術的にはそれが可能であることを裏付けているということになります

そして法定通貨のデジタル化を検討しているのは中国ばかりではなく、他の主要先進国も同様な訳ですけれども、このように法定通貨のデジタル化が推し進められれば、我々は一切のタンス預金などができなくなる上に、ネット上のあらゆる消費行動から、いつ誰にいくら渡したかというお金の流れのすべてを政府によって監視されうる状況に立たされることになります

皆さんはそのような世界に住みたいとお感じになるでしょうか?

あらゆるお金の流れが政府によって把握されうるような世界というのを、ご自身の生活を通じて様々に想像をしてみてください

おそらく、そういうことは誰も望まないことなのではないでしょうか

ですから、法定通貨のデジタル化が進めば、反対に暗号通貨などの需要も増えていくことになるのではないかと感じられ、それはある程度規制が掛けられたとしても押し留めることのできない流れとなるのではないでしょうか

また、現時点での通貨の時価総額のトップは人民元ですけれども、人民元の発行者である中国共産党の寿命は間もなく途切れることになると私は見ていますので、その場合に中国の方々がご自身の人民元建ての資産を黙って大人しく紙くずにしてしまうようには到底思われませんし、そうすると必ず他の金融資産にこぞってシフトすることになるでしょう

その場合の資産の逃避先としては、金や株、米国債や米ドルなどが考えられますけれども、株価も金もずっと高止まりの状態でさほど上昇の余地がないので、さほど魅力はないでしょうし、他国の法定通貨もやがてデジタル化するとなりますと、特に外国人が保有する法定デジタル通貨への監視というのは、自国民に対するものよりも一層厳しいものとなるような可能性などを考えますと、やはりあまり持ちたくはないのではないかと感じられます

中国共産党の崩壊が近づいており、世界で資産総額第1位の人民元建ての資産が、仮にそのかなりの部分が暗号通貨やDeFi市場などに流れていくとなると、一体どのようなことになるのでしょう

ビットコインは優に資産総額1位にぶっちぎりで上り詰めるようなことになるかも知れません

中国共産党の崩壊とその場合の人民元建て資産の逃避先がどうなるかという論点は、今のところ見当たりませんし、素人考えに過ぎないかも知れませんけれども、暗号通貨とDeFi市場に一気に巨額資金が流れ込む可能性というのはなくはないのではないかと感じられますけれども皆さんは如何でしょうか

※これは経済や金融に関するまったくのど素人の適当な予測に過ぎませんので、あまりまともには受け止めないでください m(- -)m

意図的な破綻の準備?

わたしは過去の記事におきましても、2008年のリーマン・ショックで事実上従来型の経済システムは破綻し、以降、禁じ手的な低金利政策によって、あたかも人工心肺装置につながれたような状態であるのに過ぎず、実質的には死に体の状態が続いているのではないかということを書いていました。

そして、国債や公債の乱発で法定通貨がジャブジャブに余ってその価値をどんどん下げていき、金や暗号通貨などの値段が上がっていくと予想していましたけれども、ひとつ誤算があったのは、株式市場も盛況さを保っている点です

従来であれば基本的に株式とゴールドは逆相関の関係性なのですけれども、この1,2年は完全にそれらが正の相関性を見せており、そのように金などが買われるのと同時に株式も買われるというかつてなかった構図の中にこそ、法定通貨の果てしない信用の下落振りが見て取れるとも言えるのではないかと感じています

そして、以前はマスコミなどでも大きく騒がれていた日本政府の借金について、その後も状況は益々悪化する一途であるにも関わらずに、今では誰もその懸念に触れることはなくなりましたけれども、相変わらず政府は税収が増えもしない中で国債を発行しながら予算を膨張させ続けるとともに、異常な低金利政策を継続させています

(以上の図は財務省HPより)

本来の経済の原理原則からかけ離れたこうした異常な事態が常態化したまま放置されていることは、まったく正気の沙汰ではないとしか私には感じられません

上の図からは、平成2年位までは予算規模と税収の間にはあまり差はなく、予算規模の延びも税収の伸びに比例しているように見れますけれども、一般家庭で考えれば、年々収入が増えることが見込まれている中で、車や家などをローンで購入して生活レベルを相応に上げている様なイメージになるでしょう

しかし、それ以降は平成2年当時の税収60兆に対して最近年の税収は57兆と目減りしており、一方支出としての政府予算は平成2年当時の69兆から最近年で107兆、その前年は176兆と倍くらいに大きく膨れあがっています

個人で考えれば、この30年で年収は少し減ったのだけれども、生活費は倍近くに膨らんでいて、その穴埋めのための借金が年収の16倍近くに膨らんでいて、これを平均的年収とされる465万円で考えると、年収の倍近い900万円くらいを支出して暮らしながら、7千3百万円くらいの借金を負っているようなイメージでしょうか

もちろん国家と個人では考えるべきスパンも異なりますし、信頼性もまったく違いますので同様に考えることはできませんけれども、それにしても常軌を逸している状態のように個人的には感じます

そして最近では、こうした状況がある時点からは明確に意図的に放置されているのではないかと確信するようになりました

様々な災害や今般のコロナ禍などを政府にとっての都合のよい免罪符としながら、明確に予期されている破綻を、何れはグレート・リセットという名称の世の中のガラガラポンにすり替えてしまい切り抜けようとしているのではないか、というようなことです

そこで注意が必要なのは、法定通貨のデジタル化や、日本においては2024年の新紙幣への入れ替えなどです

そうしたタイミングで、日本でいえば国債などの主な買い手は自国民ですので、国民に対する1000兆円近い借金を反故にしてしまう可能性があるのではないかと考えられ、たとえば旧紙幣から新紙幣への兌換について一人あたりで総額に制限を設けるようなこともあるのかも知れません

しかし仮にそうしたシナリオが実現するとしても、被害に遭うのは富裕層やお金を無駄に貯め込んでいる高齢者層に限られるでしょうから、その点は一般的な生活レベルの方々にはあまり関係ないのでも知れませんし、今のところは素人のとんでも話の類として聞きおいていただければと思います

ちなみに天体イベントとしましては、2024年には冥王星の最終的な水瓶座イングレスというビッグイベントがありますので、その頃に相当なインパクトのある変革が人類社会に起きてきても不思議ではありません

そもそも、災害や疫病対策などの名目で、ポンポンと気軽に国債を発行し続けて国民の借金を膨大に膨らませている訳ですけど、もし、国債の発行によって増やされたお金が、名目通りに災害や疫病対策などに適切に費やされているのであれば、現在見ているように、金余りであらゆる金融市場にお金が流れ込んで市場価格を高騰させるような現象は決して起きていない筈なのではないでしょうか

実際には国債が発行されても通貨供給量が直接的に増えるという訳ではないにしても、国が国債発行分を予算として上乗せして実際に行使して何処かに支出するのであれば、その分は市中にお金が流れることになる筈でしょうし、実際のお金の流れとしてそのようなことが本当に言えるのかどうかは別として、少なくとも一部分は必ずそうなっていると言えるのではないでしょうか

こうしたことは非常におかしなことであり、特にコロナ禍ではそのような構図が顕著に浮かび上がってきている側面がありますけれども、それに対してあまり疑問に感じたり異議を唱えるよりも、むしろ各金融市場が潤っていることを肯定的に捉えている人の方が多いのは実に不思議なことなのではないでしょうか?

これを個人レベルで考えてみれば、台風で家が壊れたとか病気に懸かったからなどと言って、親や親戚から修繕や当面の生活のためのお金をしょっちゅう借り受けながら、実際にはその大半をパチンコや競馬などのギャンブルにつぎ込む形で、借金を元手にして何とかお金を増やそうとしているような感じではないでしょうか

そして結果的にはその借金は利子が付いて膨らんだ状態で子供に相続されてしまうことになるという顛末を迎えるのでしょう

 

静かなる戦い

上の章で述べたようなことは、実際にそのようなことが起こるというよりも、時代の変革の流れに対して、旧体制側の抵抗シナリオのひとつとして想定されるものというのに過ぎないのであって、どのような過程を経るのかは分からないことながら、個人的には天の意志通りに変革が進行して、世界は最終的には非中央集権的な方向に向かっていくものだと信じています

中国と欧米諸国などとの対立などは、このような時代の変革の中で起きる極めて表面的な出来事のひとつに過ぎず、「中央集権的」という観点で捉えれば、実は中国共産党もその他先進諸国も本質的にはそう大した中身の違いはないのだ、というように考えることもできるのではないでしょうか

中央集権的な社会から非中央集権的な社会への移り変わりということこそ、新しい風の時代の潮流となるのであろうし、それは人類が未だ経験したことのないレベルに社会の質を高めることになるのだと考えられますけれども、その道程には当然大きな困難も伴い得るものとなるでしょう

中央集権的な社会体制から、真の民主主義的な分散型社会へと移り変わっていく静かな戦いは、既に足下で始まっていて、暗号通貨の誕生を可能としたブロックチェーン技術の発展と、それに対する社会の受容ということに、変革の成否の鍵が握られているところがあるのではないかと感じられます

そして中央集権型の現体制側は様々な規制を施して新たな動きに対する抵抗を試みるでしょうし、場合によってはデジタル法定通貨などによって、より中央集権的な統制を一時的に強めてしまうようなこともプロセスの中では起こり得るのでしょう

そうなれば非中央集権型の社会構築を目指す市民勢力との間で強い軋轢が生まれてくることになってくるでしょう

大まかな時代の流れの予想としまして、風の時代の変革に関して暗号通貨が主要な鍵の1つを握っていると以前から捉えていましたけれども、3年半前に書いていた記事を参照までに引用しておきます

・・・2008年というのは、リーマンショックを契機とする景気の立て直し策として量的金融緩和政策(QE)が始められた年となりますが、これによって通貨供給量が段階的に大幅に増やされ、結果的に経済は少なくとも株価指数上は上昇の一途を辿ることになりました

この量的金融緩和政策というのは、貨幣を大幅に増刷してマネタリーベースを増やし、バブル崩壊によって金融機関が負った損失を政府が肩代わりして帳消しにするとともに、縮小した金融市場につぎ込んで再び拡大させるなど、かなり無理矢理の強引な形で経済の立て直しを行ったものだと理解しています

繰り返されるバブルとその崩壊は、発達しすぎた信用経済が抱える大きな内部矛盾と言える訳ですけれども、量的金融緩和政策というのは、この行き過ぎた信用経済が抱える内部矛盾はそのまま放置したまま、強引に経済拡大を持続させる強硬的な手段であったことは、誰しも感じるところではないでしょうか

そして、内部矛盾は放置されている訳ですので、何れバブルは崩壊することになりますけれども、金融緩和というハイパー・ドーピングを繰り返して膨れあがった経済の破綻が、未曾有の規模になろうこともまた、誰にでも容易に予想ができることではないかと思われます

人々はリーマンショックによる経済破綻やその後の金融緩和というドーピングによって無理矢理それが維持拡大される様を見て、潜在的には信用経済に対する不信感や懐疑心を根強く持っているものと感じられます

仮想通貨というのは、そうした時代背景に対する批判精神を持って生まれてきたものであり、わたしはこれを知性を持った貨幣という意味で思想通貨であると考えたいと思っています

これまでも通貨管理制度の下では、戦争→戦時の貨幣供給増→インフレーションという流れがあったかと思いますけれども、現状では戦時でもないのに貨幣量が大幅に増やされています

しかし、今は世界が第3次世界大戦に向けて具体的な動きを取り始めていることが明確な段階と言えますので、各国の軍事費は今後急速に拡大されることになるでしょう

現在の法定通貨は、近いうちに完全に信用を失うことになることは明らかではないかと考えます

その理由の一つは、信用経済の決定的な破綻が予想されること、二つめは膨れあがった通貨供給量が更に戦争で大幅に増やされ、ハイパーインフレとなって貨幣に対する信用が著しく損なわれることが予想されること、そして三つ目は仮想通貨のような代替的通貨が誕生しており、そちらに信用が移っていく可能性が高いこと、などいくつもあるのです

しかしながら、現段階では仮想通貨も玉石混交しており、そこへの投資もお金を得るための投機的な資金が大半ではないかと考えられます

仮想通貨というものは、政府の恣意的なコントロールによって実態経済から乖離した信用経済の不自然な維持拡大によって、より凄まじい破綻へと国民を導くことを止めさせるためにこそ存在すべきなのであり、仮想通貨はお金が要らない社会、そして経済格差が生じない社会を築くためのものでなければならないのではないかと強く感じます

加えて言えば、仮想通貨は戦争を惹き起こさない通貨、でもなければならないのではないかと考えます

投機目的で仮想通貨市場に参加するということは、お金を目当てにしながらお金が必要なくなる社会の創造に、その意図に反して協力させられている、ということになります
言わば新しい畑の肥やしとなっているに過ぎない、と言ってもいいのかも知れません
何故なら、仮想通貨が現在の法定通貨に取って代わったときには、現在までの傾向とはことなり、お金が要らない社会というものが形成されてくるのだろうと予想されるからです

仮想通貨が法定通貨に取って代わって基軸通貨となる過程においては、人々が、仮想通貨に投資するということは、金銭的価値に対してでではなく、その思想的価値に対して投資しているのだ、と明確に気づくことが必要になります

その段階を経て、仮想通貨は本当の信用を勝ち得ることになるのではないかと考えられます

 

2020年からは本格的に風の時代(思想の時代)に移りますけれども、そこではこれまでの物質至上主義に取って代わって、精神至上主義的なものが主流となってくるだろうと感じられます

価値のある思想や考えを持った人に信用が集まり、人も物もそこへ向かって移動することになるでしょう

しかし現在、中央集権的な政治行政機構によって守られている個々人の権利や資産を、次の新しい社会においてどのような社会システムによって保護していくのか、ということが非常に大きな課題としてあります

特に、外交や戦争といった問題の調整を、現在の中央集権的政府に代わってどのような形で行い得るのか、ということが考えられなければなりません

新しい社会への移行というのは、非常に面倒で厄介で莫大な労力を伴ってはじめてなされることに違いないのです

2020年以降の風の時代には、現在の社会体制の他に、ボーダーレスな思想社会国家とでも言うべきものが誕生して来なければなりません
そこにおいて、新たな形で個々人の権利の確保の仕方が検討されることが必要になってくるでしょう

日本においてはかつて邪馬台国という形の連合国家が誕生し、そのまま大和朝廷となり現在の日本に引き継がれ、連綿としてひとつの国家が継続しています

EUは失敗しましたけれども、かつての日本列島で起きたものと同じような形のものであれば、世界連合政府というものが恒久的なものとして成立する可能性があるのかも知れません

仮想通貨は中央集権機構の関与を最小限にさせる貨幣であり、それまでは国家や国境の壁で分断され勝ちな部分があった様々な分野において、ワールドワイドなネットワークの構築が急速に進展することになるでしょう

そうした流れの中で、現在の個々の国家に対する超越的な連合社会国家が、まずは思想社会国家的なものとして、自然に形成されていくことになるのではないかと感じられます

(過去記事抜粋:「ブラッド・ムーンの影響か? NYダウはリーマンショック以降9年ぶりの下げ幅」2018/2/4)

上に引用した記事の中でわたしは、暗号通貨を思想通貨であると考えたいと言っていますけれども、ここ福岡では世界に先駆けて(笑)「ブロックチェーン神社」なる神社が昨年建立されています

そして、なんとその祭神はと言いますと、智恵を司る八意思兼神(ヤゴコロオモイカネ)の神です

この神様は、天照大御神が天の岩戸にお隠れになってしまわれた際に、天照大御神を引き出す算段をされたり、天孫降臨に際しても智恵を求められた高天原随一の智恵の神様である思兼神です

福岡の飯塚に新たに建立されたこのブロックチェーン神社は、ブロックチェーン技術の平和利用と人々の幸せとを祈願して勧請されたとのことですけれども(参照:株式会社カグヤ様HP)、思兼神という祭神のセレクトは実に見事と感じられるところであり、ブロックチェーン技術というのは、正しくこれからの新しい時代の岩戸をこじ開ける鍵となる存在なのではと感じられるところです

上で引用した過去記事の最後の方で『仮想通貨は中央集権機構の関与を最小限にさせる貨幣であり、それまでは国家や国境の壁で分断され勝ちな部分があった様々な分野において、ワールドワイドなネットワークの構築が急速に進展することになるでしょう』と書いていましたけれども、最初の「仮想通貨」を「ブロックチェーン技術」と読み替えれば、その当時はまだなかったもしくは一般人にとってまったく未知の存在であった「Defi」や「Web3.0」などの登場を予見する言葉として受け取ることができるのではないかと思います

 

最後に

暗号通貨に関しましては、以前記事を書くと明言していたにも関わらず、結局書くことはしませんでした

と言いますのは、2020年の3月に株価の暴落につれて暗号通貨も値を下げた際に、このまま世界経済が崩壊して仮想通貨も崩壊するのではないかと、狼狽気味にコメントされてきた方がいらっしゃったので、ひょっとして自分の記事を元に投機的売買をするような人がいるのかと、書くのがひどく躊躇われたからです

確かにわたしは、2018年1月の記事におきまして。『資産の運用先としては、金と仮想通貨とがもっとも健全で信頼性がおけるものであろうと現時点の経済諸状況からは判断しています。資産の一部を仮想通貨の形で保持しようと考えている訳ですが、わたしが仮想通貨に投資するということは、2020年以降の新しい時代の理想的な社会的枠組み作りに参画していくことの意志のひとつの現れであるということを意味しています。』と書いていたところです

しかしながら、コメントへの返信でも次のように書きましたように、暗号通貨が社会においてどのように信頼性を獲得しながら、法定通貨の役割を代替していくのかという部分に主要な関心があるのであって、別に投機をお勧めした積もりはありません

コロナショックで仮想通貨も同様に大きく下げたという点については、そうとも言える部分がありますけれども、必ずしもそのようになっている訳ではないと感じています

ビットコインは対円では確かに株価の下げと同調して下げた印象がありますけれども、それは主には株で生じた損失を現金で補填する為の動きでしょう

一方対ドルでは急激にドル需要が増大した局面以前にはさほど明確には株価と連動した下げはしていないようにも見受けられます

是非ご自身で様々なチャートを確認してお金の流れを検証してみて下さい

仮想通貨の崩壊があるかとのことですけれども、経済が収縮するのであれば通貨の流通量自体も収縮するのが当然の流れとなります

わたしが言っていたのは基軸通貨であるドルの信用が今後どうなり、それに取って代わる物が何になるのかという論点のものであり、仮想通貨の値段が上がるとか下がるとかいう、そういった相対的な価値に関することではなく、通貨としての絶対的価値として、今後どのように見直されていくか、ということを焦点に考えています

今回のリセッションは間違いなくそれらに関する大きなターニングポイントとなるでしょう

暗号通貨に関して、実際にどのような記事を書く積もりでいたのかと言いますと、ビットコインが約四年に一度迎える三度目の※半減期(4年に1度発行ペースを半減してコインの希少性をその都度高めていくプログラム上の仕組み)を2020年5月頃に迎えた後に仮に暴落するようなことがあれば、願ってもないようなご褒美相場になるだろうということ(実際には下げを見せないまま値を上げていきました)と、そしてその後通貨としての真価が問われるとともに本領を発揮するようになるだろうというようなことで、タイトルや内容は決まっていましたけれども見送ることにしました

その後も大手が次々とビットコインを決済手段として採用したり、法人が資産の一部として暗号通貨をポートフォリオに組み入れる動きなど、想定していた動きが次々と見られたので、何度か記事を書きたいとは思ったのですけれども、暗号通貨は何と言ってもボラティリティー(価格の変動幅)が極めて高いですし、経済や金融に関する大した知識も持ち合わせないこんな占星術者の霊的直感に基づく記事で素人の方が手を出して大損するようなことがあれば、責任はないにしても後味が悪過ぎますし、今年に入ってからの大暴騰とその後の急落振りからすれば、やはり書かなくて良かったな、というように感じています

ですけれども、これから迎えるであろう社会の変革の質とその度合いを考える時に、どうしても暗号通貨やDeFi市場などについて触れる必要があると考えましたし、関連市場も一時の暴騰からの下落も落ち着いてきたこともありますので、今迎えている変革というものが、かつてのフランス革命や産業革命などを、少なくとも質的には遙かに越えたものとなるという点をご理解いただきたく今回したためてみた次第です

なお、金融商品に関するご質問に関しましてはわたしは一切お答えする権限も見識もありませんので、よろしくお願いしたいと思います

また、何分経済的なことや金融の知識は専門外のことですので、認識の誤りもあろうかと思いますので、各キーワードを頼りに各自で深掘りして調べてみることをお勧めいたします

 

それでは、以上何かしらの参考になりましたら幸いです

コメントを残す

メールアドレスが公開されることはありません。 * が付いている欄は必須項目です